Contents コンテンツ

Facilities 研究機器紹介

事業概要

現在文部科学省では、国立大学法人等の教育研究基盤確保に向け、サポート体制の強化による教育研究設備の有効活用の促進の為に「設備サポートセンター」の整備を行っています。

北海道大学におきましては、平成15年度に創成科学研究棟内で研究活動をする3部門
(触媒化学研究センター・電子科学研究所ナノテクノロジー研究センター・創成科学研究機構)が、
先端機器の有効利用、研究費の効率的な運用を基本理念とし、それぞれが所有する先端機器の共有化を開始し、
平成17年4月には学内全部局へ、さらに同年11月には学外の研究機関、民間企業への開放を開始し、
開かれた機器・設備の共同利用システム「オープンファシリティ」として先端機器の共用化を進めてきました。

平成21年4月には、本学の研究を主目的とする全組織(附置研究所・研究センター)を束ねた「創成研究機構」の設置に伴い、創成研究機構内に、オープンファシリティと従来の機器分析センターを統合した「共用機器管理センター」を設置し、先端研究機器の効率的運用と民間利用の促進による地域貢献を促進しています。

このように独自に教育研究設備の有効活用を図ってきましたが、この仕組みをさらに充実させるため、この度の「設備サポートセンター整備事業」により以下の内容を実施してまいります。

 

実施内容

1. 利用環境の整備・充実

上記オープンファシリティの他にも、北海道大学内には潜在的共同利用可能設備が数多く存在しているはずですが、その実態は十分把握できているとは言い難い状況です。
そこで、学内の設備稼働状況を再調査し、データベースを作成することで、同種同機能設備の学内必要台数の把握、利用頻度による更新要・不要の判断、陳腐化等により利用頻度が下がっている設備の修繕による再利用、先端研究機器としての役目を終えた機器の教育用機器への転用、ニーズに応じた部局間配置替えなど、学内設備の効果的・効率的利用を促進する為の基盤を整えます。

2. 北海道内の他大学・研究機関との連携システムの構築

本学の共同利用施設・設備を周知する為に、積極的な広報活動展開するとともに、
他大学・高専・研究機関等との連携を図ることで、学外の利用者が利用しやすい体制を整えます。

3. 技術系スタッフの増員及び各人の技能向上

技術スタッフの量的充実を図ることで、利用者の多岐にわたる要望に応える体制を整備し、
技術研修等に積極的に参加することにより、操作技術の向上・安全教育を徹底し、質的充実を図ります。

 

実施体制

創成研究機構 組織図
共用機器管理センター 組織図

 

年次計画

 

事業実施による効果・成果

  1. 共同利用設備のデータベース作成により、全学的な更新・再利用・廃棄のマスタープランを作成することができ、学内外のニーズにあった設備の整備と再利用の促進を可能とします。
  2. 本学の多くの研究機器を道内の大学、研究機関、民間企業に広く提供することで、共同研究先の開拓に繋がり、ひいては新技術の開発、新産業の創出による北海道経済の活性化に寄与します。
  3. 技術系スタッフの増員により、利用者へのきめ細やかなサービスが可能となり、利用者の増加が見込まれます。

 

事業実施による実績

  1. 装置の効率的利用・共同利用促進を目的として、相当額の修理費の支援を受け装置を再利用又は改良する「リユース」の取り組みにより、オープンファシリティの登録装置が増加し、利用実績が飛躍的に伸びました。

   オープンファシリティ利用実績推移

▲Page Top